9月21日の台風15号は、台風12号に続き日本全土に甚大な被害を及ぼした。大きな勢力になった「ノロノロ台風」は、豪雨による水害と広範囲の強風による被害を目の当たりにした。我が家にとっても、学校、保育園への孫達の送迎で良い教訓を得た。
我が家は、娘夫婦が共働きにために、孫達を小学校と保育園へ送り迎えする手伝いをしている。
21日は、小学校へ行く孫を8時に送り出し、8時半に保育園へ送っていっていた。親からの携帯電話で「小学校が休校になった。子供を迎えに行ってくれ」という。同時に学校からの休校処置のメールが参考に送られてきた。親が家にいる子は、引率して下校、いない子は親が迎えに来るまで体育館に待機と言うことだった。
小学校に迎えに行くと、「クラスへ行け」、「体育館にいるかも」というが見つからない。最後は「3つのコースに分かれるが、引率されて帰ったのでは」と言う。最後に担任に聞くと「家に保護者がいる人と聞くと「ハイ」と答えたので職員に引率されて帰ったはずだ」という。
埒が明かないので、「自分で探してみます」といって学校を後にし、アパート、マンションを確認し、学童保育を利用しているので学童に寄ることにした。親に「見つからない」とメールすると、母親から「学童にいることが分った」と連絡してきた。
今日は、3時に学校が終わると学童に行き6時に帰宅する予定だった。孫は学校が終わると学童へ行くことが頭にあり、担任の先生が「学童に行く人」と聞いたので孫は「ハイ」と言って学童に行ったという。
難しい判断だが孫の判断が正しい。孫を迎えに行き台風なので引き取って帰った。他に6人の児童が学童に来ていた。
学校も非常事態に混乱していたようだ。30人も受け持つと児童一人一人の処置など出来なかったのだろう。
でも、先の東海地震時の訓練として子供の引き取り訓練がされたときは、児童氏名、保護者氏名、続柄の確認をチェックリストでやっていた。今回の非常事態も「児童名」「学童行く」「体育館待機」「引率し帰宅」の確認ぐらいはチェックリストでやるべきだったのではないか。非常時に活かされない訓練など意味がない。
母親もJR、私鉄が運転見合わせだったので、徒歩とバスを利用して帰宅した。今回も多くの帰宅困難者が出たらしい。どこかの区役所が役所を避難場所に解放したらしいが、6人ほどしか利用せず期待はずれだったという。
東京都は、企業に帰宅困難者対応として物資の備蓄を促す「企業備蓄条例」を決めるという。首都直下型地震、東海地震など大震災が危惧されていることにも対応するらしい。
企業の緊急事態への対応は社員の安全確保で重要な課題だ。今回も台風情報から、早めに帰宅を促した会社と午後3時頃やっと帰宅を促した会社では、社員の明暗を分けたという。
最近の相次ぐ災害は、いろんな教訓を与えてくれる。来るべき大災害に向け、真剣に取り組むべきだ。
我が家は、娘夫婦が共働きにために、孫達を小学校と保育園へ送り迎えする手伝いをしている。
21日は、小学校へ行く孫を8時に送り出し、8時半に保育園へ送っていっていた。親からの携帯電話で「小学校が休校になった。子供を迎えに行ってくれ」という。同時に学校からの休校処置のメールが参考に送られてきた。親が家にいる子は、引率して下校、いない子は親が迎えに来るまで体育館に待機と言うことだった。
小学校に迎えに行くと、「クラスへ行け」、「体育館にいるかも」というが見つからない。最後は「3つのコースに分かれるが、引率されて帰ったのでは」と言う。最後に担任に聞くと「家に保護者がいる人と聞くと「ハイ」と答えたので職員に引率されて帰ったはずだ」という。
埒が明かないので、「自分で探してみます」といって学校を後にし、アパート、マンションを確認し、学童保育を利用しているので学童に寄ることにした。親に「見つからない」とメールすると、母親から「学童にいることが分った」と連絡してきた。
今日は、3時に学校が終わると学童に行き6時に帰宅する予定だった。孫は学校が終わると学童へ行くことが頭にあり、担任の先生が「学童に行く人」と聞いたので孫は「ハイ」と言って学童に行ったという。
難しい判断だが孫の判断が正しい。孫を迎えに行き台風なので引き取って帰った。他に6人の児童が学童に来ていた。
学校も非常事態に混乱していたようだ。30人も受け持つと児童一人一人の処置など出来なかったのだろう。
でも、先の東海地震時の訓練として子供の引き取り訓練がされたときは、児童氏名、保護者氏名、続柄の確認をチェックリストでやっていた。今回の非常事態も「児童名」「学童行く」「体育館待機」「引率し帰宅」の確認ぐらいはチェックリストでやるべきだったのではないか。非常時に活かされない訓練など意味がない。
母親もJR、私鉄が運転見合わせだったので、徒歩とバスを利用して帰宅した。今回も多くの帰宅困難者が出たらしい。どこかの区役所が役所を避難場所に解放したらしいが、6人ほどしか利用せず期待はずれだったという。
東京都は、企業に帰宅困難者対応として物資の備蓄を促す「企業備蓄条例」を決めるという。首都直下型地震、東海地震など大震災が危惧されていることにも対応するらしい。
企業の緊急事態への対応は社員の安全確保で重要な課題だ。今回も台風情報から、早めに帰宅を促した会社と午後3時頃やっと帰宅を促した会社では、社員の明暗を分けたという。
最近の相次ぐ災害は、いろんな教訓を与えてくれる。来るべき大災害に向け、真剣に取り組むべきだ。
写真:都の「企業備蓄条例」構想を伝える読売新聞 2011.9.23
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