新聞が大ピンチ：でもニュースはやっぱり紙媒体か

米国では、新聞の経営難が厳しいようだ。あおのＮＹタイムズはじめ著名な新聞社がもれなく経営難から記者のリストラをしたり、本社機能の効率化、ついには紙媒体からインターネット版へのシフトを強化している。しかし、ネットは無料の世界で、有料化は苦戦しているようだ。

我が国でも、毎日新聞は長く経営不振が続き、読売新聞をのぞいてはどこも同じ状況だ。朝日新聞は営業利益が赤字になったと騒がれ、コンビニなどで売る新聞を１３０円から１５０円に値上げした。新聞社各社は、記者のリストラら、印刷の委託、共同通信の配信、そして無料のニュースサイトから有料のインターネット版への移行など生き残りをかけた闘いが続いている。

著名な記者になると、テレビのコメンテーター、大学の教員などの職もあるという。そう言えば、毎日新聞の元記者にコメンテーターなどが多いことに気づく。

紙の新聞の不振の原因は、広告が激減したこと、若者の新聞、活字離れ、記者クラブの流す記事の垂れ流しなど理由はいろいろ考えられる。

ネットで広告費を調べてみると、２００９年総広告費は５兆９２２２億円、そのうち新聞は６７３９億円、雑誌３０３４億円、ラジオ１３７０億円、テレビ１兆７１３９億円、そしてインターネットは７０６９億円で、言われるようにネットに抜かれた。新聞はピーク時１兆２０００億円ぐらいあったと思うので、半減したことになる。

新聞のページ数が２８～３６ページと各社、毎日違っているが、それは広告量により編集しているからでベースは２８ページらしい。

ネトは新聞広告の１０分の１程度の費用であるが、広告対象を絞り込むことが出来るし、アクセスから情報を解析できるメリットがある。ネットでは必要な情報を改めて確認できると評価され、新聞広告は信頼性があると評価されている。

ところで、社会にとっての各メデイアの不可欠度が日本新聞協会の「新聞の世職・評価に関するデータ　２００９」に載っている。新聞をベースに考えている人は、４７．５％、５０歳以上、若年層はインターネットと併用、社会、環境に高い関心を持っている。

インターネットは、３８．９％、４０歳以下、世帯収入が高く、自分志向も高いという。
テレビは６１．８％で、比較的女性に多く、世の中の動向が気になる人となっている。

また、メデイアの印象も、新聞は社会に対する影響力も大きく、地域や地元のことがよく分かる。テレビは楽しき親しみやすく、インターネットは情報量が多く早い徒歩ピュ化されている。

新聞はなんだかんだ言われても、ベースのメデイアだ。テレビの情報番組を見たって、インターネットを見たって、その情報源は新聞だ。テレビの朝の番組は、新聞記事の紹介に、テレビ局が肉付けした番組が横行している。

新聞がなければ、政治の監視がおろそかになる。政策が国民にしっかり伝わらない。私達の身近な地域のことが分からない。

私も、紙の新聞１紙の他に、全国紙と地方紙１社の無料ニュースサイトを利用している。記事を書くためや興味のある情報を得るためにネットサーフィンしている。地方紙は共同通信などの配信に頼っているが、全国紙には載っていない記事が時々見つかる。

接触時間は、トータルで約１０分ぐらい。必要な記事はスキャンして保管する。

これが、有料となるとどうだろう。ネットでは月１９８０円ぐらいか。紙媒体が月３９８０円ぐらいだから、２０００円ほど安いことになる。

でも私は、存在するのであれば紙媒体の新聞が良い。今、ニュースサイトはテキスト形式で慣れない。やっぱりページを捲って読みたいモノだ。ところがｉＰａｄでは、新聞や雑誌を捲って読むことが出来るらしい。

それで、２０００円ぐらいなら２年ぐらいでペイする。勿論、このような手段は良い日１日進歩する。次々に新しい機種も出てくるだろうし、コンテンツも増えるだろう。

新聞の広告減、読者減を有料インターネット版で解決するとは思えないが、新聞の衰退は、政治への監視と関心を交代させる社会現象を考えると、何としても踏ん張って欲しいと思うのだが・・。