矢守教授の「防災行動の「わがこと」化」：迫りくる首都直下地震に生かしたいが

 毎日新聞（２０２６．６．３０）の京都大学防災研の矢守教授の「防災行動の「わがこと」化」は迫りくる首都直下地震に対して国民（都民）も情報取得を科学者と一緒にやることの重要性を指摘していないか。

地震研究は日夜進歩し、予測とまではいかないが、発生した後の検証研究で「これが予兆だった」「この検証を続けていけば予測も可能か」などの研究が報告される。それがスロースリップだったり、周辺の活断層などの調査でこれが関係しているらしいという。

しかし私たちの日常、身近にある観測対象にはどんな事案があるのか。

一つは、井戸水の観測だ。これは小学校、中学校の校庭の端に残っている場合が多い。あるとき新聞を読んでいたら小学生が課外学習で、水位の観測データを取っていることがわかった。これは重要な情報の取得だ。

推移の変動、水温、さらには水質の変化で何か予兆がつかめないか。大事なことは各学校がとっているデータをまとめて解析することだが、これができない。

今、地震予知で認められている事象は大気中のイオン濃度、電離層の変化などあるが、井戸水の変化は研究者も認めるところだが、なかなか予兆には無理な点があるか。

だいぶ前のことだが、京都大学地震研究所が京都と滋賀県の境にある逢坂山観測所の観測井が水位の上昇が止まったことで何か大きな地震が発生するのではないかと学会で発表、ＨＰで逐次情報を流したことがあるが、結局は地震の発生はなかった。

しかし、この付近は交通量も多く、万一地震でも発生し交通に支障をきたす高尾Þになると日本中の経済に大きな影響が出ると判断されての警告だった。外れはしたが勇気ある決断で拍手を送りたい。

首都直下型地震で首都に大きな影響を及ぼす震源域は、私の住んでいる大田区から品川区を通って首都に通じる断層帯だ。

小学生の皆さん、井戸水観測を頼みますよ！