自然変動説に人為説を加味した方が気温上昇と相関する
JGL 2007.No2
地球温暖化予測の地球気候モデルを開発した真鍋先生他2人がノーベル物理学賞を受賞した。IPCCとゴア副大統領がノーベル平和賞を2007年に受賞したので、何で今更と言う感じだ。
ゴア副大統領の平和賞は特別に政治的意味合いが大きいが、今回は物理学賞だから地球物理学が評価されたことになる。
何故いまさらと言う感じがするが、地球温暖化物質の排出削減で気温上昇を抑制しようとする世界の動きは、遅々として進まない。エコのはずがエゴが優先している。
問題は人間活動に付随して発生するCO2などの温室効果ガス排出を削減することだから、各国の経済成長戦略に大きく影響する。
既に多くの温暖化ガスを排出し経済成長が進んでいる先進国とこれから経済成長を目指す新興国、後進国とでは考え方が違う。
当然のことで、新興国、後進国は先進国に経済支援を要求し、カネの分捕り合戦になる。一方、排出国での中国は世界第1位の排出国でありながら削減では「発展途上の大国」と主張する。中国が発展途上国だとはだれも思っていない。
排出国第2位のアメリカは、これらの事情が不公平であると考え、自国の産業を守るために「パリ協定」から離脱を宣言したが、バイデン大統領が復帰するという。
10月末にはイギリスでCOP26が開催される。遅々として進まない削減活動で各国に活をいれる意味合いもあるのだろう。
COPはいつも経済支援でつまずく。新興国は多くの経済支援を希望するが、先進国にはそんなお金はないのだ。希望通りにはいかない。
最近のIPCCの報告で「地球温暖化は人為説に間違いない」と言い切った。今までは「疑いが高い」だったのだ。
1992年に地球サミットが行われた。当時、政治面でもこれと言った政策が見つからなかったが、環境問題で地球温暖化を取り上げることに世界が躍起になった。大物政治家が集まった。日本からは竹下元首相が出席するというので官僚も興奮したか。主導権を得ようと京都サミットを招き京都議定書を作成あいた(当時の新聞記事から記憶している内容)。
つまり、各分野の専門家が集まって科学的検証がされぬままに政治課題として
先行した。それが今も尾を引いてデータ観測、自然変動面から人為説の異議がもたらされた。
自然変動説を唱えるアラスカ大の赤祖父先生らはCO2が影響しているとしても1/6、残り5/6は自然現象の影響だという。
また、CO2濃度は増加しているが平均気温は横ばいが最近続いている。「ハイエスタ」と言うらしいが、それでも人為説論者は「しばらくすると元に戻り上昇する」という。
大気中のCO2濃度は増え続けるが平均気温尾上昇は
鈍い 「ハイエスタ」というらしい。
読売新聞2013.9.29
最近では、各国が約束した草案をすべての国がまま持っても2℃目標達成は難しい。地球温暖化は「不可逆な道」という。
「パリ協定」でもうだるような暑さ、そびえたつ海面
パリ協定を踏まえて加速する気候変動対策 環境省
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