問われる報道のあり方、聴く側の技量

報道のあり方が問われているが、一方で聴く側の技量も問題なのではないか。メデイアの言うことを鵜呑みにするのではなく、多くの情報が流れるなかでその真意を見付け出し自分の考えを構築していく姿勢が必要になる。

ある課題について皆が同じようなことを言っていることには注意した方が良いのだ。逆に反対意見に真意が潜んでいるときもある。多くのメデイアから多くの情報があふれ出ている中で、どの情報を取り込むかは聴く側の力量に負うことが大きい。

政治の世界に目を向けると批判される政権側は「面白くない」と思うだろう。懐の大きい政権は「言論に自由」「報道の自由」として認めるが、了見の狭い政権は噛みついてくるだろう。

あの衆院選前のＴＢＳテレビ　ニュース２３に生出演した安倍総理が街頭インタビューの映像見て「偏っているのではないか」と噛みついた。そして数々の経済指標を並べたててアベノミクスの成果を説明した姿は今でも覚えている。良くもあんなに多くの経済指標を思えているものだと感心もした。しかしキャスターは凍り付いたはずだ。その後の質問に精彩はなかった。

そして選挙戦に入ると官邸側近が「報道の公平性」を要望する文書をメデイアに流したことが暴露され政権批判を牽制したことが分かった。このことを確か日刊ゲンダイのweb

版で最初に知った。

そして最近ではテレビ朝日　報道ステーションでコメンテーターで出ていた古賀さんが官邸やテレビ朝日の横やりで降板することになったと暴露し、古舘さんを慌てさせ、テレビ朝日の社長が謝罪する事態にいたった。

菅官房長官まで記者会見で「全くの事実無根」とコメントしたのだから相当官邸は苛立っているのだろう。朝日新聞（２０１５．４．１）によると、更に「放送法という法律があるのだからテレビ局がどう対応するか見守りたい」と言ったそうだ。

安倍政権は辺野古移設で沖縄県が「作業中止指示」を出したことにもあらゆる法律を盾に戦う姿勢を見せているが、メデイアにも放送法を盾に牽制の姿勢だ。

又、政権はメデイアのトップ連中、解説者達と会食などをやっているようだ。以前週刊誌でその状況が掲載されていた。新聞社、テレビ局の経営者や良く画面で見るキャスター、コメンテーターの名前があがっていた。

実際に情報番組で、「先日、官邸で○○さんと会食し・・・・」と話すコメンテーターがいたが、「政権の考えはこうだ」、「自分の情報は確かだ」、「政権とは懇意なのだ」と言うことをウリにしたいのだろう。

逆に、このキャスターは「政権寄りの発言をする人間なのだ」と警戒するようになった。

海外ではメデイアのトップが政権と会食するなど考えられないことだという記事も見たことがあるが真相は分からない。ただメデイアの立場で論評するとなると一線を画することが大事であることはわかる。

最近、テレビの情報番組を見るとコメンテーターも変わってきた。番組の改編でそうなったのだろうが、見慣れた顔がいなくなり新しい顔が出て来た。どういう人かはこれから見ていかないと分からないが真剣に中立的立場での発言をしているようだ。

極端な意見はなくなり、野党議員の単独での出演も減っているのではないか。

又、民放ではエースの女子アナを投入し視聴率の改善を目指すというものもある。同じような情報番組、ニュース番組が各社で続く中で私たちは情報の正確さを何で担保するか。それには出演者に騙されず、多くの出版物に目を通し情報を得、取捨選択して行くことが大事になってくる。

「メデイアよ　視聴者を馬鹿にするな」と言ってみたい。