STAP細胞はES細胞とTS細胞を混ぜれば出来るのであれば、やってみたらどうか

STAP細胞は何か分からない幹細胞にES細胞とTS細胞が混入した細胞であるならば、やってみたらどうか。論文も撤回され、笹井さんは亡くなり、アイﾃﾞｲアを出したバカンテイさんは休職と言うことで後ろ盾を無くした小保方さんのSTAP細胞の存在を信じる人はいなくなった今、身内の理研・統合生命医科学研究センターの上級研究員の遠藤さんがSTAP細胞の遺伝子解析結果を専門学会誌の電子版に掲載した。

ｍｓｎ（２０１４．９．２４）によると、遠藤さんが日本分子生物学会誌の電子版に論文を掲載したのだ。

それによると、STAP細胞には染色体異常が見つかり、その異常はES細胞を培養するときによく見られる現象でES細胞の混入の可能性を指摘した。

更に増殖能力や胎盤にも分化できることからTS細胞も混じった可能性をも指摘している。

よく分からないがSTAP細胞＝幹細胞？＋ES細胞＋TS細胞と言えるのか。

何か新しい所見でも見つかったのかと思ったが、STAP細胞の不正が大々的に報道された当初、身内の遠藤さんがES細胞とTS細胞の混入を疑う報告をしていたが、それを正式に専門誌で発表したのだ。

この発表を受け、理研広報は「STAP細胞の存在は検証実験や残された資料から総合的に判断する」と何やら無視する考えのようだ。

理研にとっては身内からのSTAP細胞を否定する論文に戸惑いがあるのだろう。

STAP細胞不正事件がメデイアを賑わすことはもうないだろうが、１１月末の小保方さんによる実証実験、来年３月末までのSTAP細胞検証実験の結果が出るまでにはまだ時間があるが、バカンテイさんが最近、「再現実験は簡単ではない。個々の研究者のテクニックに負うところが大きい」と逃げの手に出た。

ES細胞やTS細胞を混ぜれば容易にSTAP細胞を再現することが出来ると言うのならばやってみてはどうか。笹井さんは「混ざった」というのは、やったことのない人の机上の空論だと反論していた。それも検証実験の一つではないか。

神の見えざる手：109円は良い円安なのか、悪い円安なのか

２２日は１ドル１０８円９０銭、急速に進む円安は我が国にとって良い円安か、悪い円安なのか。「神の見えざる手」は働いているのか。G２０共同声明では「為替相場に関して過度の変動を避ける約束を遵守せよ」というだけで何やら容認しているようにも思える。

新聞報道によると、黒田総裁は記者に今の円安に関して「個人的には問題ないと思う」と発言しているようだ。

今の為替相場は世界の政治、経済情勢により市場がリスク・オン、リスク・オフを繰り返し為替も市場の気まぐれで変動する。経済は「神の見えざる手」で自律的に調整すると言うが、今は「最大の利益を確保するにはどうするか」、「損失を最低限にするにはどうするか」で動く。

そんな為替の変動で国の経済力を評価されるのも困ったものだ。本当に国力を評価する公平性を保っているのか。

以前は、通貨高を阻止するために為替介入、たとえば「円売り介入」で円高を回避しようとしたこともある。２００４年、イラク情勢もあって投資ファンドが円買いに出て１１７円だった相場が１０５円まで跳ね上がったことがある。１００円を切ろうとしたので日銀は円売り介入に出たのだ。

単独介入もあったがあまり効果は無く、大体が協調介入で急激な乱高下での世界経済の混乱を回避し適正レートに安定させたものだ。

それが段々為替介入が批判されるようになり市場に任せたために、１９９０年代には円高傾向になり１ドル１００円を切り１９９５年には７９円前半、２０００年代後半に１００円になったが２００８年には８０円、２０１１年には７６円台前半にまでなり円高が定着した。

円高に泣かされた企業は、下請け企業も伴って海外へ生産拠点を移した。仕事を失った若者は低賃金、非正規労働に甘んじることになる。消費は落ち込み成長率はマイナスで長いデフレから脱却出来ず民主党政権は苦慮した。

市場に出回る円の通貨量が少ないために円高なのだから市場に円の通貨量を増やせというマネタリーベースの増加を野党だった自民党や民間エコノミストが主張、安倍総裁はインフレターゲット、強力な金融緩和を訴え選挙戦に臨んだ。

「口先介入」だけで期待感から市場は円高から円安に動き、黒田総裁の「２年で２％の物価目標」、「２年で２７０兆円の異次元の金融緩和」で円は１００円を超え、１０７円そして今１０９円に迫る。

日銀は量的緩和を継続するも、一方でＦＲＢは今秋にも量的緩和を終了し、金融正常化に向けた利上げもテーマに上ってきた。今後はドル高、円安基調が続くのだ。

あれだけ望んでいた円安も、円安→物価上昇から「良い円安」か「悪い円安」かが議論になってきた。

安倍政権の２年で、円はドルに対して２０％以上下落し、円安が輸入品などの高騰で食料品などの物価上昇を呼び、「悪い円安」で日本の国力は地に落ちたと言う（週刊ポスト２０１４．１０．３）。

それによると、よく言われている燃料費、コーヒー、衣料品など値上げ、可処分所得の３％負担増、貿易収支も赤字で経常収支は赤字転落直前だ。実質賃金も１３ヶ月連続でマイナス、ドル建てＧＤＰは世界第２位から３位に転落したが規模は中国の半分なのだ。通貨の実力を示す購買力平価を用いた換算では２００２年で中国は日本の３倍、それが表面化しなかったのは円高のおかげだったというのだ（同上）。

驚く結果だ。

日銀の岩田副総裁は「今の物価上昇は、単に円安のためではなく、日銀のやっている量的・質的金融緩和の効果だ」という意味のことを金沢市での公演で言っている。日銀の報告でも「前向きな循環メカニズム」をたどっているとも言う。

量的緩和→円安→物価上昇→企業の生産活動活発化→賃上げ→消費拡大の好ましい経済循環に乗っているとでも言うのだろうか。

これだと「良い円安」なのだが、大企業の一部には恩恵があっても中小企業は泣いているらしい。新聞報道で日本商工会議所の会頭が「１０５～１０７円が最適」と言っていた。

オーストラリア・ケアンズで開かれたG２０でもアメリカは日本の経済成長の弱さに苦言を呈していた。

日本は今、デフレ脱却に向けての経済成長と財政再建の二兎を日本は追っている。

政府、日銀は２％成長を目論んでいるが大方の民間エコノミストは否定的だ。財務省は補正予算を組んで対応すると言うし、日銀は「何でもやる」となりふり構わない。財政再建も海外から強く要求されているが、歳出削減どころか予算枠は１０１兆円を超え、今のところ消費税増税しか手はない。

円安、物価上昇の悪循環では経済成長も覚束ない。更に１０％への増税ではどうなるのか。

円安は日本の望むところと関係なしに進むのか。

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「維新の党」旗揚げ：「この道は何時か来た道」にならないか

維新の党　ロゴ　

ギクシャクしながらも２１日、「維新の党」が旗揚げした。「この道は何時か来た道」の感が強い。多くの有権者がそう思っているのではなかろうか。

橋下さん率いる「維新の会」と石原さん率いる「太陽の党」が合流し「日本維新の会」を立ち上げたが、２人の共同代表制は片や国会議員、片や大阪市長では国政を担うのかどうかはっきりしない。基本的政策もガタガタして共同代表自身がうまく行かなくなった。

また、主目標の一つである野党再編で考え方の違いが明確になってきた。

後は、分裂しかないが意外に早くやって来た。橋下さんのグループは「日本維新の会」、石原さんのグループは分党で「次世代の党」を結成した。

あれだけ蜜月振りを見せていた橋下さんと石原さんは有権者を騙したことになる。

そして今、新たに野党再編をめざし橋下さんの「日本維新の会」とみんなの党から離党した江田さん率いる「結いの党」が新党「維新の党」を結成したのだ。党の代表は相変わらず共同代表制で橋下さん、江田さん、代表代行に松野さんで橋下さんの代わりか。幹事長には松井大阪府知事だ。

「幹事長には国会議員を」と思っていたが主導権争いで「結いの党を吸収合併」したことか。

確か、本部も大阪に置くと言うからには、又ゴタゴタすれば大阪や中韓の名古屋に集まって雁首をそろえるのか。

「この道は何時か来た道」の総勢５３人での野党第２党だ。

でもうまく行くのだろうか。江田さんは野党再編に向け新鮮みを出そうとしたが、橋下さんは党名で揉めたとき「あ党でも、い党でも、う党でもいい」と言う程真剣さに欠け、政権を担った経験のある民主党との再編を目指すが、民主党は民主党中心の野党再編でないとダメらしい。

旗印になる基本政策でも違いがあるようだ。お互いの立場を考えて曖昧にしていては、何時かは主導権争いの末の破綻に至るのは目に見えている。

橋下さんは常連だったテレビ番組「行列の出来る法律相談所」の延長線上で政治をやっているのではないか。誰かが正論を打つとそれに反対論を唱えて存在感を出そうとする。

今までもそういう橋下さんに期待して支持してきた国民も多いだろうが、そうばかり言っていられない。

橋下さんのお膝元である大阪市議会が「大阪都」協定書案を野党４会派で反対するというのだ。反対多数で否決されることになるらしい（読売新聞　２０１４．９．１８）。

大阪市議会、大阪府議会のどちらかで否決されれば住民投票へ持って行けないのだ。橋下さん、松井さんの強引な政治手法は地元でも使えないのだろう。

大阪都構想が宙に浮くと、橋下さん、松井さんの存在は曖昧になり、その時がまた、分裂の危機ではないか。

しばらくは「維新の党」も様子見か。少しは違う道を通って欲しいものだ。

巨大地震、富士山噴火予測：当たらないのが慰み、当たれば計り知れない大惨事に

GPS
岡山県の岡山ブルーハイウェイのSAに設置されていた

首都圏、南海トラフ巨大地震、富士山噴火の予測が相次ぐが予測外れが慰みで、当たれば計り知れない大惨事と化す。３．１１以降日本全土での歪みの貯まっている領域の報告や自らの研究成果として警告を発する学識者、民間研究者もいるが公開した地震の発生は的中しないが非公開の予測は的中しているようだ。

サンデー毎日（２０１４．９．２１）には、「富士山噴火が迫っている」と科学誌サイエンスに載った最新論文を紹介されている。地震波で地中を伝わる速度を調べた結果、富士山のマグマだまりは地下20km付近にあるが、今回10kmより浅い地下構造に変化があり噴火を引き起こす可能性があると言うのだ。

噴火の周期は300年、何時噴火しても可笑しくない時期に来ていることは確かだ。富士山から30km程離れた箱根山も、３．１１直後に地震が発生した事もあり噴火の危険を指摘する研究者もいるが、温泉地学研究所の研究員は「マグマだまり」の位置に変化はないという。

大地震予兆マップ
週刊ポスト（２０１４．９．８）

そして、週刊ポスト（２０１４．９．８）では、測量学の権威者である東京大名誉教授の村井先生が、「2014年後半　「大地震の予兆」マップ」を発表している。

以前、日本地震学会で「地震は予知できるかどうか」の議論がされたことがある。「予知は不可能」という意見もあるが、それでは余りにも今まで蓄えてきた知識がダメになる。

今まで、地震予知としては井戸水の水位や温度、FM電波の異常、動物の異常行動、植物の電位変動、ラドン濃度に地震雲などが上げられるが最近は日本全国1300カ所設置したGPSでの地殻変動も有望になってきた。

週刊ポストの記事によると、村井先生は、GPSを使った電子基準点変動の推移から４ｃｍを警戒ラインとし地震発生を予測している。地震発生の危険が高いと言うことで情報を公表した予測がそのまま当たってはいないが、会員向けに発している予測はかなり当たっているようだ。

それによると、飛騨・甲信越・北関東ゾーン、首都圏・東海ゾーン、南海・東南海ゾーン、九州・南西諸島ゾーンに分けた警戒ゾーンを設定し、半年以内に震度5以上の地震が起きる可能性が高いと言う。

９月１６日　茨城県南部地震
前橋でも震度５弱
民放テレビニュースより

そのうちの飛騨・甲信越・北関東ゾーンにおいて、実際に震度5弱の地震が発生したのだ。

9月16日午後0時28分、茨城県南部を震源とする地震が発生し、栃木、群馬、埼玉で震度5弱、重傷2人、警鐘7人、崖崩れも発生した。

３．１１以降活発化している領域でもあり、多くの研究者が「地震の巣」と指摘していた領域だ。

他の研究者の報告を見ても、日経新聞（２０１２．３．１０）の「巨大地震の危険が指摘されている領域」では、北海道東部～三陸沖、伊豆・小笠原海溝沿い、マリアナ海溝沿い、糸魚川～静岡構造線断層帯、南海トラフ沿い、南西諸島沿いが指摘されているし、朝日新聞（２０１３．１０．３１）での「エネルギーの貯まっている恐れのある日本列島周辺のプレート」として伊豆・小笠原海溝、南西諸島海溝が上げられている。

朝日新聞　２０１３．１０．３１

静岡大の生田助教は、世界のプレート境界での地震ではM9級の巨大地震を起こす恐れのあるのは日本近海を含めて17カ所もあると言うのだ。

まだ、当たっていない予測だって「外れた」と言って切って捨ててはいけない。「今年末までに○○でM７の地震」と期間まで指摘したとしても、私たちには長く感じるが地球にとっては瞬間なのだ。そこを間違ってはいけないのだ。発生する危険は十分にあるのだ。

地震発生のメカニズムも分かっていないのに地震予知など出来るはずがないという意見もあるが、NHKスペシャル（２０１４．９．２０）「巨大災害」で巨大地震の発生メカニズムも分かってきた。

日経　２０１３．３．１０

それによると太平洋プレートの表面にある山や凸凹がそのまま陸側のプレートに潜り込み強くかみ合って大きな歪みが出来ていたが、マントルからのヘリウム３を含む水で滑りやすくなり、水が巨大な地震の引き金になったというのだ。

更に、今日（２１日）のNHKスペシャル「巨大災害」では、そのマントルからの水が陸側のプレートの内部にしみ出て岩石を溶かしマグマとなり火山噴火の要因になっているのだ(勿論揺れの原因にもなる)。

巨大地震発生のメカニズムが分かってくると地震予知も可能になる。GPSによる地殻変動と組み合わせれば十分信頼性のある予知が出来るのではないか。

水が巨大地震に引き金に
NHK　スペシャル「巨大災害」　２０１４．９．２０

気まぐれな市場も1ドル118円、株価18000円まで行くのか

市場は気分で動くと思える行動を取るが、取り敢えずは為替で１１８円、株価も１８０００円までは許容できるのか。１８日FRBのイエレン議長が記者会見で雇用の回復が弱く、利上げの時期も慎重に判断していくと言うと、１ドル１０８円６４銭、NY株価も１６０６７．５７ドルになった。

為替では「利上げが早まる」とみて円売りドル高、株価は「利上げが当面ない」とみての動きだ。同じ発言でも為替と株価は異なった判断を示す。

そして、スコットランドの英残留が決まると「良かった」という安堵感から１ドル１０９．１０～１１円でドル高、NY株も１７３５０．６４ドルに伸びた。

黒田総裁は、この円安の動きに「個人的には大きな問題があるとは思えない」と記者団に語ったという（読売新聞２０１４．９．２０）。円安を容認している姿勢だ。

円安は我が国にとっては輸出を押し上げる効果があり、今の景気を反動減などが長引いて「一部に弱さが見られるが緩やかな回復基調」が続いているという。政府、日銀は「緩やかな回復基調」という判断を下げたくないのだ。

円安は輸出企業にメリットがあるというのは分からなくもないが、すでに企業は海外生産のため設備は海外に移転済みだ。円安になる度にメリットを期待するのも限界がある。何時までも期待は出来ないのだ。

一方で海外から企業を呼び込むためにも法人税下げなどが叫ばれているが、規制緩和、構造改革などやらなければならないことが多すぎる。

かえって、円安による輸入品の値上がりで食料品などの高騰が続き、賃金が伸びないのに物価だけ高くなるスタフグレーションの傾向が出てくる。

円安は大企業には歓迎でも中小企業にとってはかえって不利で経営に負担が大きい。日本商工会議所などは急激な円安に警戒している。

一体許容出来る円安はどのくらいなのか。

リマン・ショックまでは１１８円とか１２０円というレベルもあったが、リーマン・ショック後は大きく円高になった。財政状況だけでは考えられず海外投資家が円を安全通貨とみてのことだろう。それだけ海外の経済状況は悪かったのだ。

国内では市場に流れる通貨量が少ないために円高になるのだから通貨量を増やせば円安になるという考えがあったが、時の日銀は緩やか量的緩和を継続したため安倍政権が異次元の金融政策を訴えるまでは７０円台の円高が続いた。

リーマン・ショック前の円安局面の時、経済界はどうだったか思い出せないが円高になれば円高で、円安になれば円安で問題があるのだ。

円高では海外で競争できないために製造業は関連会社も引き連れて生産設備を海外に移転し円高に対応した。

それが一転円安になると海外の生産設備を国内に戻すことが出来ず、円安のメリットを生かし切れない状況だ。

そして、一度円安局面になると欧州や米国の政治、経済状況での「期待感」、「安心感」で円安が進み、経済危機、地政学的リスクでも発生しない限り円高にはもどらない。

これからどうなるのか。

米国は雇用に不満が残るものの景気回復は期待出来そうだ。非伝統的金融政策である量的緩和も今秋には終了し、ゼロ金利はしばらく継続するも金融正常化に向け利上げのタイミングに注目だ。

ドル独歩高だから円安が進むだろう。

我が国は、消費税増税で個人消費が落ち込んでいる。２％の物価上昇も政府、日銀と民間エコノミストでは見解が大違いだ。更に消費税１０％へ決断が出来るかどうかは財政再建と絡めて国際市場がどう判断するか。

株高が歓迎されているが、東京市場の７０％は海外投資家だ。ギリギリまで株価を上げて売り逃げされることもある。株価の値下がりを年金基金の株投資で回避しようとでも言うのだろうか。

欧州は、デフレの危険もあり構造改革と共に財政出動の必要性がＧ20で確認された。量的緩和も以前話題になっていたし、地政学的リスクも拭いきれない。

中国の経済もバブルの危険をはらんでいるし、先進国からの投資も減少しているようだ。韓国も明るいニュースはない。

市場が「不安」と感じれば時々は円高に動くも基調は円安なのだろう。今の円安は日銀の異次元の金融政策よりも欧州、米国経済に影響されることが大きいのではないか。

ズルをしてバレたら悔しい：テレ東「路線バスの旅」に学ぶべき事が多い

「インターネットとかが発達しているから、ズルをしてバレると直ぐ広まってしまう。そうなったら悔しい」と言った女性タレントの一言が、テレ東の「路線バスの旅」を人気で長寿番組に仕立て上げたと言う太川さんの出版物の紹介記事が夕刊ゲンダイ（？）のネット版で目についた。

あらゆることが、この「路線バスの旅」から学べるのではないか。

それによると、第２弾の日本橋から京都の三条大橋までを路線バスをつないで行こうとしたが、静岡あたりでバスもないし、泊まれる宿も見つからないという事態になったとき、デｲレクターが「ここだけロケバスで動きますか」と相談に来たらしい。

太川さんも「それもいいんじゃないの」と思ったが２人に相談したとき、相本久美子さんが、最初に書いた発言をしたそうだ。それ以後、「路線バスの旅」は完全ガチ番組になったという。

もし、途中でロケバスに乗ったことがばれたら、ネットであっという間に批判され今のような長寿番組にはなっていなかっただろうというのだ。

私もこの番組のファンで欠かさず見ている。どうせやらせ番組だろうからバスの運行状況、時刻はネットで調べたら分かるだろうと思っていたが、決められた日にち以内にゴール出来なかった時もあったのでガチンコ勝負だと思うようになった。

聞くところによると集合場所で初めて目的と地図を渡されるらしい。市街地ばかりでなく、山間部を通ると公共交通機関の現状を知ることが出来る。

「最近までは通っていたが、今はその路線はない」というのが結構ある。病院をめぐるコミュニテイーバス、１日に２本しかない路線、運転曜日の決まっている路線、路線バスで県境を越えるのは至難の業だ。峠越えで隣町のバス停まで歩くこともある。バイパスより旧道を行った方がバス停があるものだ。

バス停の案内所で目的地とバスの有無、時間を確認していると時刻が迫ってきた。他の女性職員が先に走って行ってバスを待たせてくれたこともあった。皆の善意で成り立っている番組だ。

リーダーである太川さんに任せっきりだから太川さんのプレッシャーは上がるばかりだ。だから蛭子さんの一言にイライラすることもあるらしい。女性タレントは回毎に替わる。花を添えるだけの存在の人もあれば、重要な役目を果たす人もいるのだ。

ネットが発達し、皆が監視している状態なのだからズルでもすれば直ぐ指摘され、あっという間に広がって信頼を落とす。そうなると「悔しい」と思うのは当然だ。人気が上がれば上がるほど厳しくなる。

これはいろんな場面で参考にすべきである。

朝日新聞の誤報が問題になっている。一記者の「思い込み」がこういう結果になったと言うが、編集に携わった皆がそう思っていたのか。誰かが「チョット待て」と検証していたらこんなことにはならなかったのではないか。

政治家の政務活動費の不正使用は以前から言われていることだが、議会での発言も含めて監視されていることを忘れてはいけない。地方議会が話題になるときは、決まってまずい時だ。

災害時の被災地の首長の行動も批判されやすい。特に重大災害などの発生の可能性がある場合は注意すべきだ。大変な時に何をしていたかは皆の関心事なのだ。

有名人などのスキャンダルも後を絶たない。社会的道徳を乱すようなスキャンダルは避けた方が良い。

そして、STAP細胞不正事件では科学的不正の監視の目が張り巡らされていることが分かった。まだ小保方さんがズルをしたかどうかは検証が終わっていないが、コピペの乱用、不正画像など問題が多く指摘された。もっと謙虚な姿勢で、出てくる批判に耐えられる実験手法、結果であって欲しかったと思う。

また政治の世界では今回の内閣改造でも女性５人が入閣し注目を浴びたかと思ったが、早くも週刊誌ではネガティブな情報が出回っている。女性の視点で将来にわたり有意義な提案、判断をして欲しいと思うのだが無理だろう。

誰かの一言が大きく将来を変えることになる。特に公人の一言一言に注意が必要だ。

民主党の内情：労組系議員は、何故民主党に拘るのか

民主党は政権時から主導権争いのごたごたが絶えず、小沢ｖｓ反小沢でまとまっていたと思ったら政局屋の小沢グループが去った後は保守ｖｓリベラルの構図だ。労組系議員は何故、民主党に拘るのか。

党内のグループ構成を見ても１０～１５人程度の保守系、労組系のグループに分けられる。基本的政策で違いが出ても更なる離党者は出ず、それが今の民主党のまとまりのなさの原因の一つである。

民主党が一番すっきりするのは、保守系、労働系が分かれることであるが、その動きはない。

野党第一党を維持するためにも「これ以上離党者を出すな」が、保守系、リベラル系にとっても一致した見方だろう。１０～１５人程度の規模で離党し新党結成したところで国会内で活動するには存在感がなく埋没するだけだ。

また、労組系がいることは連合などの労組の応援を得やすく選挙には欠かせない存在で、だから無理に無理を重ねてまとまろうとしている。

谷垣さんが野党に転落したときに「皆でやろうぜ」を合い言葉としたが、海江田さんも「議員全員が一丸となり・・・」と一致団結を訴えている。

中堅議員から「民主党再生に向け代表選の前倒しを」と訴えても何故か、海江田さんは「ウン」と言わない。

今回の党役員人事では、保守系とリベラル系で党内融和を優先する人事となった。労組系の高木さんが代表代行、川端さんが国会対策委員長だ。

今、労組系議員は国会で何をしようとしているのか。

労働者の代表として労働環境の改善を守ろうとしても残業代ゼロ、仕事は時間ではなく質で評価など規制改革や経済財政諮問会議などで議論されている。

賃上げも政労使でやるという。労使は警戒するがアベノミクスの成果には家計収入増が必要で企業の再分配メカニズムの構築には、今は政治の力が必要だ。

集団的自衛権、憲法改正、TPPなど重要政策課題はあるが、労組系議員が活躍する機会は減っている。

野党が共闘し公務員改革など進めなければならない場面では、連合を支持基盤にする民主党との共闘は望み薄で民主党は当てにされない。

今の自民党一強に対峙するには野党がまとまってかかっていかなければならず、再編が常に話題になる。海江田さんは「民主党を中心にした再編」を要求しているが、主導権争い、基本政策でまとまりのない状態では相手にされない。

また、よく言われることに衆院選での自民、公明の与党獲得票と野党獲得票では、野党票が遙かに多い。何とか野党が共闘すれば自民一強は回避できるのではないかと考えられているが、これは無理だ。

今の選挙制度にもよるが、各党が主導権争い、勢力争いをしているうちは無理なのだ。選挙区の棲み分けなんて現役議員が出来るはずがない。

民主党が今の勢力を維持し、「バラバラ感」を解消するためには保守系、リベラル系両方が政策に折り合いを付けなければならないが、そんな事をしていると国会審議で行きつまり与党に足元を見られるのが落ちだ。自民党は老練だ。

早めに労組系グループは離党し、是々非々の政策運営をやるしかないのではないか。強力なまとめ役がいない今の政界では、野党林立は流れかもしれない。