地震雲？：10月10日夕方、東京に真っ赤な帯状の雲

真っ赤な帯状の雲　地震雲？
２０１４．１０．１０．　夕方　東京都大田区・久が原から西方向

10月10日夕方、東京で西の方向に真っ赤な帯状の雲が見え、もしかして地震雲かと写真に撮ったが、そうではなかったようだ。3年前にも夕方同じような雲を見て、「どうしても気になる地震雲（２０１２．１．１５ブログ掲載）」を記事にした。

10日夕方、孫が外から帰って来るなり、「じいちゃん　西の空が真っ赤だよ」と興奮気味に教えてくれ,デジカメにとったりしていた。

私も携帯で写したが、帯状形は最もポピュラーな地震雲らしいが異常に赤いと「もしかして」と思う。

地震雲と地震の関係については、科学的に根拠がないと否定されているようだが、衛星写真で上空から見て動かない雲があるそうだ。その下で2011年3月東北地方太平洋沖地震が発生した事例があるので一概に否定は出来ないようだ。

空を見上げて、異常な雲が見つかると誰でもカメラを向ける。自然現象の一つなのだが何かに役立つ手はないのかといつも思うのだ。

２０１１．１０．１９夕方
東京都・大田区久が原から西方向
このときも何も起こらなかった

　

御嶽山噴火災害を考える：活火山への入山、開発行為を規制してはどうか

主な活火山
読売新聞　２０１４．９．２８

今回の御嶽山噴火による人的災害などを考えると、今日本で言われている活火山への入山、開発行為を規制し1000年ぶりの「大地動乱の時代」（地震学者　石橋克彦）に向け巨大地震、火山噴火に対応すべきではないか。

55人が犠牲になった御嶽山噴火による行方不明者の捜索が続くが、救助隊の努力にもかかわらず難航しているニュースを見るにつけ再発防止を真剣に考えなければならないと思う。

そのためには、噴火を防止することは出来ないし、必ず噴火するのだから第一義的には入山、開発行為の規制だ。山頂付近まで登れることは危険が迫っているところまで人が入っていくことになる。

もう一度、観光というものを考えてみたらどうか。

登頂して喜びをかみしめるか、霊峰を遠くから眺めて楽しむか。価値観の違いがあるが人的災害を考えて見直すべきだ。

御嶽山噴火以来、専門家は富士山、箱根山、浅間山、草津白根山、日光白根山、三原山などの噴火を警戒している。

火山学者は火山、地震学者は地震で勝手に考えていても始まらない。プレートテクトニクスからするとマントル、マグマはプレートの動き、火山噴火に関係しているのだ。

特に富士山の噴火は甚大な災害を呼ぶ。

頂上まで至る所に山小屋があり糞尿の処理、ゴミ処理で世界遺産の価値が疑われている。取り消しにあった方が良いのではないかという専門家もいるが当然だ。一度取り消しにあって観光というものを考え直すきっかけにしても良いのではないか。恐らく観光が地元産業として成り立っているところが多く、それぞれ思惑もあるだろう

まず原則として火口から○ｋｍ以内の入山、開発行為を規制すべきではないか。

噴火予知、噴火警戒レベルが検討されるらしいが、コンセンサスを得るのは難しいはずだ。自治体任せではどうしようもない。

忘れていけないのは、今日本は平安時代のような「大地動乱の時代」に入ったのだ。地震、火山噴火が絶え間なく続く時代なのだ。

無謀かもしれないが「火口から○ｋｍ内、入山、開発行為」規制で観光のあり方を考え直す時ではないか。

アベノミクスによる日本の経済力：円相場の変動で経済力が正当に評価出来るのか

円相場の推移
出典：メモするのを忘れた

日本経済の力とみられる円相場の変動に経済的根拠があり、経済力を正当に評価出来るのか。。市場の思惑でしょっちゅう変わっているが、そのドルー円為替で経済指標も変動し経済の舵取りに影響する。アベノミクスで円安基調になったが本当に今の円安はメリットがあるのか。「市場の見えざる手：109円は良い円安か、悪い円安か（２０１４．９．２３ブログ掲載）」ということになる。

安倍総理はインフレターゲットの設定、強い金融政策を訴えて「第一の矢」を放った。市場に出回る円の通貨量が少ないから円高であって、通貨量を増やせば当然に円安になるというマネタリ－ベース増加論を打ち市場は期待感から円安、株高に。

2011年頃は75円だった円が今は109円台、1時は110円台まで円安が進んだ。9月の米国の雇用統計改善で円売り、ドル買いが見られたが、利益確定で円買い、ドル売りと激しく動く（10月6日。市場に踊らされている感じだ。

今までの変動の要因は、欧州経済危機、地政学的リスクでは安全資産として円が買われ、米国の雇用統計の改善、景気回復で円売り、ドル買いだ。ＦＲＢが量的緩和を終了し金融正常化に向け利上げのタイミングを計っている状況下では円安、ドル高の傾向が続くだろう。

株価も市場は儲けに向けてチョットした変化でリスクオン、リスクオフを繰り返し、かえって世界経済を混乱させている。経済を安定化させようなんて考えてはいない。

欧州経済動向、米国の市場の動きに大きく左右される。

日銀の黒田総裁は予算委員会で「今までの円安が日本経済全体にとってマイナスにはなっていない」という（読売新聞　２０１４．１０．９）。これからも円安に進む状況は考えられないとも言ったようだ。

大企業はプラス、中小企業はマイナスでも全体的にいえばプラスに働いているという。

「日銀の円安容認？：悪い経済循環でも2％物価上昇が達成出来れば良いと言うことか（２０１４．１０．０５ブログ掲載）」と言うことになる。

国会予算委員会で安倍総理は、アベノミクスの成果を強調したようだ。

代表質問で海江田さんはじめ野党は賃上げはあったとしても円安で物価は上昇し「実質賃金はマイナスが続いている」と攻めると、安倍総理は「雇用者所得は上昇基調にある」と別の経済指標で反論した。「かみ合わぬ代表質問：アベノミクス評価で経済指標の共有を（２０１４．１０．０１ブログ掲載）」と言うことになる。

しかし、最近は新聞報道を見ると「実質賃金のマイナスは間違いない」と認めているが、「マイナス幅は縮小している」と弁解する（読売新聞２０１４．１０．９）。

株価は15000円台で低迷、円安は物価上昇を来たし消費は低迷、消費税8％への増税の後遺症は改善しないまま10％への決断が迫っている。

財政再建と相まってアベノミクスへの批判が高まって来た。「アベノミクスの欺瞞：財政再建か、経済成長か」でも、待っているのは円安不況？（２０１４．１０．０２ブログ掲載）」と言うことになる。

一方、「経済成長率を上げろ、インフレ誘導をしろ、公共事業を増やせ、生産性を高めろというのは大間違いで経済は「人口の波」だ」と主張する藻谷浩介さんが、金融緩和と円安誘導するアベノミクスが「日本経済を破壊する危険がある」（ＦＲＩＤＡＹ　２０１４．１０．２４）と持論を主張し、安倍総理と敵対しているようだ。

読んでみたが説得力がある。

今、円安換算の経済指標ではなく、ドル換算で日本の経済の力を見たとき株価は1４０ドル台で変動は大きくなく、市場は「150ドル」で売りだと言うことらしい。

ＧＤＰも中国と比較するとドル換算では1／３位で、そんな日本をまともに相手にしてくれる国はないと言う専門家もいる。

根拠の乏しい円相場で経済指標を評価するのでは、本当の日本の経済は分からないと言うことなのか。

野党は、マイナス経済指標を使って安倍総理のアベノミクスを攻めるが、安倍総理は「円高だった2007～11年に国民所得は42兆円減少したが、政権を取って円安に変わって以降は11兆円プラス」と反論する（読売新聞２０１４．１０．９）。

これも根拠の薄弱な円相場での円換算の結果なのか。

「市場の見えざる手」と言い、「行き過ぎた経済は市場の働きで正常に戻される」と習ったが、市場は金儲けにどん欲でそんな力はなさそうだ。

消費税増税に向け日本経済の現在を正確に把握する必要がある。

安倍総理、野党・民主党の海江田さん、一貫してアベノミクスを批判する藻谷さん、内閣参与で消費税増税の先送りを主張する本田さん、経済財政諮問会議で安倍総理をヨイショする民間委員で一度公開討論会をやったらどうか。

ノーベル物理学賞受賞に見る：日本の科学技術立国は赤崎・天野流が良いのでは

今回の赤崎先生、天野先生、中村先生のノーベル物理学賞受賞を見ると、日本の科学技術立国は赤崎・天野流が良いのではないかという気がする。青色ＬＥＤ開発で中村先生が長い間候補に挙がっていたが実現しなかった。今年は、読売新聞（２０１４．１０．５）の「ノーベル賞　高まる期待」によると物理学では今年は「物性」だとしたら赤崎先生と中村先生の名前が挙がっていた。

人類の生活の役に立つ技術と言うことになると青色ＬＥＤの受賞は遅かったが研究開発から生産まで一貫して日本の研究者が認められたことに意義は大きい。

ところが受賞された3人を見ると我が国の科学技術立国は赤崎・天野流でやった方が良いのではないかと思う。

2人は強い師弟関係にあり、「これからは窒化ガリウムしかない」という信念の元で研究を続けた。赤崎先生がインタビューで「みんなの力、いいチームだった」と述べていたことからも理想的な研究グループを構築していての成功だったのだろう。赤崎先生の「信じられない」は謙遜としても天野先生の自分も受賞したことが「信じられない」と言ったのは本心からなのだろう。良かったと思う。

一方の中村先生は民間企業に勤務しながら、創業者が「ドンと3億円を用意してくれた」ことで研究を続ける事が出来たようだが、経営者が替わって研究を含め待遇が悪くなった。でも頑として初心を貫き成果を上げたが、報酬で不満があったようで訴訟にもなった。最後は退職するが自分を受け入れてくれる企業は国内になくアメリカへ渡ったという（今まで中村先生が新聞などでコメントしたことを記憶の範囲内で）。

その経歴から中村先生の研究の原動力は「怒り」だという。今回の受賞でのテレビのインタビューを見ていると、そんな感じがにじみ出ている。チョット日本では馴染めない雰囲気だ。

赤崎先生、天野先生のインタビュー記事から感心したことを拾ってみると、赤崎先生は失敗したことはないようだ。失敗ではなく「新たなスタート」としたそうだ。重要な発見は成功例より失敗例から生まれてくることはＮＨＫの「プロジェクトＸ」でもよく紹介されていた。

天野先生の研究室もおもしろそうだ。受賞を祝う名古屋大の天野研究室が写ったとき、等身大の写真の看板が用意されていた。後で研究室の人が「受賞しなくてもノリでやったのだ」と言うことにしようと笑っていた。良い雰囲気の研究室なのだろう。

天野先生も若い人の発想の方がよほど優れている。「人のマネをするな　新しいことをせよ」

と指導しているという。

大事なことは研究費もそうだが、指導力ではないか。

地方の大学、研究所、企業にもテーマを掲げてがんばっている研究者が多いはずだ。

大学は比較的自由にテーマを選べるが、企業はどうしても金儲けと言うことになり成果が出なければ研究もしぼんでくる。こういった研究者に研究費を支給することを考えるべきではないか。

国の交付金は往々にして○○団体、○○研究会、○○審議会など村社会を通じ、ドンが研究費を配分しているのが実体ではないか。そういう既得権益者を打ち破らなければならばならない。

主流の研究ばかりでなく、将来は芽が出るかもしれないが失敗しても仕方ない考えも大事なのだ。

そして大事なことは、研究者の生活の不安があってはならない。今回は大学とか企業の属し生活の不安はなかったのではないか。

理研のような契約雇用制度ではブラック企業そのもので、十分な研究費を交付し海外からも優秀な研究者を集め科学立国を目指すと言うのが特定国家研究開発法人構想であるが、考え直す必要がないか。

こんなことをしていると、又ＳＴＡＰ細胞不正事件のようなことが発生する。

今回のノーベル物理学賞受賞者の赤崎・天野流研究を参考に国の科学技術支援を見直すべきではないか。

10月8日皆既月食：巨大地震発生の「最後の一押し」にはならず？

19時38分頃　皆既月食目前
東京都大田区　久が原にて

10月8日の皆既月食は巨大地震発生の「最後の一押し」にはならなかったか。でも太陽と月の引力が地球の地殻に影響を及ぼすとすると、今回の御嶽山の噴火は関係ないのか。

午後6時15分頃から太陽、地球、月が一直線に並ぶ皆既月食が始まったが、天体ショーとばかり言っていられない。独立行政法人　防災科学技術研究所の研究によると太陽と月の引力は潮の干満の他に地球自体にも影響を及ぼし、地殻の歪みが十分にたまっている時は巨大地震の引き金になると言うのだ（プレス発表「月や太陽の引力が地震の引き金に」平成22年1月28日）。

その研究によると、2004年12月26日のスマトラ沖巨大地震の前後に月と太陽の引力が大きくかかわった可能性があることが分かったのだ。

この引力によって地球は1日2回大きく変形し、内部に数十～数百ヘクトパスカルの力が加わるという。しかし、それは地震を起こす地殻の歪みの１／１０００程度など言う。

でも３０～４０ｃｍは上下に移動すると言うから大きな力からだと思うのだが。

気象庁の地震情報でも規模の小さい地震しか起こっておらず、大きな変化は御嶽山の噴火だけだ。

ところで天体ショーの方は、孫のプールからの帰り迎えに行った時に欠け始めた。散歩していた男性が「見る見る間に欠けていきますね」としばらく立ち止まって見ていた。孫に「今、月食が始まったよ」というと帰って押し入れから望遠鏡を取り出して照準を合わせていた。今から写真を撮るんだという。

午後7時26分頃から雲間に隠れて見えなくなった。確認できた午後9時半頃はもう皆既月食は終わっていた。

潮の干満に影響を及ぼしていることは常識だったが、地震の引き金にもなる事を知って天体ショーとばかりに浮かれていてはいけないのだ。

ＬＥＤとＳＴＡＰ：人類のより良い生活に貢献したＬＥＤ、功名心先行で信用を失墜させたＳＴＡＰ

読売新聞　２０１４．１０．８

ＬＥＤとＳＴＡＰ、人類のよりよい生活に貢献したＬＥＤ，逆に功名心先行で論文不正が明らかになり信用を失墜させたＳＴＡＰ。7日はいろんな意味で日本の科学技術を考えさせられる日になった。

7日発表のノーベル物理学賞に青色ＬＥＤの開発から生産に貢献した日本人研究者3人が選ばれた。人類のより良い生活に貢献したことが受賞の理由だとしたら「新しい世界を作ることに貢献した」価値があるのだ。

一方、理研のＳＴＡＰ細胞は、発表当初理研によりノーベル賞候補と囃し立てられたが、功名心だけが先行し日本の科学技術の信頼を失墜させる結果になり、同じ7日にその張本人である小保方さんの早稲田大から授与された博士論文が条件付きで取り消しになった。

この2つの出来事は私たちに今後の科学技術のあり方を考えさせる内容だった。

ノーベル賞を受賞した3人の経歴を見ると、赤崎先生は大学卒業後、民間企業の研究室に勤務、その後大学へ移った。天野先生は赤崎先生の下で大学での研究だったが、中村先生は地方大学から民間企業でＬＥＤの研究に従事した。

基礎研究から生産までの一貫しての業績は民間企業も含めての業績なのだ。

「好きなことをやり、それが世のため人のためになる」となる研究者の醍醐味は民間企業なくしては達成出来ない。

ＳＴＡＰ細胞も本当に存在し、開発が進めば人類に大きく貢献することが期待出来たが、なにぶんにも論文自体に大きな不正が見つかり専門家の批判に耐えることが出来ず、その存在も不確かになり論文取り下げになった。

このＳＴＡＰ細胞論文不正は、日本の科学研究の最高機関である理研の暗部をさらけ出し、その改善が大きなテーマとなり、組織の縮小などが提案されているがＳＴＡＰ細胞検証実験の結果がまだ出ておらず懲戒処分も先延ばしでは改革が出来るのか不安である。

ところで、今回の3人のノーベル物理学賞受賞により日本の科学研究のあり方が問題になる。

地方でも優秀な研究者が育ち（？）、決して限られた研究機関に人材と資金をつぎ込むことが大事だとは限らない。

国は、特定国立研究開発法人（正式な名称は忘れたが）構想で、限られた特定法人に人材とカネをつぎ込み科学技術立国を目指そうとしているが間違った構想ではないか。

地方の大学など研究機関にも優秀な人材がいるのだ。そういう地方の大学と民間企業が競争して新しい技術開発に進むべきだ。

国立大学などの法人化で効率的経営が必要になり国の交付金の減少が火山噴火予知などで後れを取っている批判が今回の御嶽山噴火で出て来ている。

他の分野の科学研究も同じことだ。○○村と名の付く既得権益団体が国からの予算を牛耳るやり方では地方の研究機関を含めて公平な運用は不可能だ。

これを機に、日本の科学技術の育成を根本から見直すべきではないか。

次に起きる火山噴火：富士山、箱根山、日光・白根山、草津・白根山、御嶽山のマグマ噴火が危ない？

箱根大湧谷から富士山を望む
２０１２．１０．２１撮影

次に起きる火山噴火は富士山、箱根山、日光・白根山、そして御嶽山のマグマ噴火が危ないという。一部専門家は予測していたが大方の専門家は想定外だった御嶽山噴火以降、「次はここだ」という記事が週刊誌を飾っている。「次の巨大地震、火山噴火は：日本中どこで起きても不思議ではない（２０１４．１０．３ブログ掲載）」と記したが、専門家がどこの火山を指摘しておいるのか気になって週刊誌を購読した。

                    

新聞の広告の週刊誌の記事内容から選び出した。

（１）「迫り来る　富士、箱根破局噴火から目を背けるな」（週刊ポスト２０１４．１０．１７）、（２）「御嶽山噴火！　次は富士山と白根山が危ない」（ＦＲＩＤＡＹ　２０１４．１０．１７）、（３）「富士山は5年以内に必ず噴火する」（週刊現代２０１４．１０．１８）、（４）「火山列島大動　御嶽山でささやかれるマグマ噴火」（サンデー毎日　２０１４．１０．１９）、（５）「富士山だけでない　次に噴火するのは日光・白根山か男体山」（週刊女性　２０１４．１０．２１）だ。

これから予測すると、富士山、箱根山、日光・白根山、男体山、草津・白根山そして御嶽山のマグマ噴火が指摘されている。

それぞれの活火山に特徴があるが、３．１１東北地方太平洋沖地震以降、直下あるいは周辺で地震活動が活発化している。

Ｍ９クラスの巨大な地震が発生した後、3～4年内に巨大噴火が発生する「経験則」があるが、その一つとしての御嶽山噴火は小さい規模で更に大きな噴火が危惧されるのだ。

そして予測が当たったという研究者は得てして亜流（？）の専門家のようだ。

あの三原山噴火で有名になった琉球大名誉教授の木村先生は、その著書で御嶽山噴火は「2013±4年」と予測し今回的中させた。その次は富士山噴火で「２０１４±5年」で5年以内に必ず噴火すると予測している。

私も慌てて木村先生が昨年刊行した「東海地震も関東大震災も起きない」を通販で注文したが、在庫切れで入荷次第発送するという。注文が殺到し在庫がなくなったのか。

予測は「何時、どこで、規模は」を当てなければならないと言うがこれは難しい。「何時」と言ったって私たちの感覚は1年後、5年後、10年後、あるいは今世紀中頃と想定するが、地球の歴史から考えると全ては瞬間なのだ。

「どこで」は古文書、地震考古学、津波堆積物調査、発生周期などから推定されているが指摘されている場所は過去の実績（？）もあり必ず発生するのだ。

それが「何時か」分からないから「巨大地震、富士山噴火予測：当たらなければ慰み、当たれば計り知れない大惨事（２０１４．９．２１　ブログ掲載）」ということになるのだ。

現在、指摘されている活火山がどうなっているのか。気象庁の「火山活動解説資料（平成26年8月）」を読んでみた。

注目の富士山の活動は、東北地方太平洋沖地震、3月15日のＭ６．４の静岡県東部地震以降山頂付近にかけて地震が増加したが、その後は低下している。深部低周波地震は少なく、火山性微動も観測されていない。遠望カメラによる噴気も認められず、平成19年に発表した噴火警戒レベル１に変更はないという。

箱根山も、地震は東北地方太平洋沖地震以降の3月12日、13日、2013年2月16日に活発になったがその後は低下、火山性微動も観測されず静穏に経過、噴気もおおむね５０ｍで経過し噴火警戒レベル１に変更はないという。

日光・男体山　ここも白根山とともに
危険視されている

日光・白根山は東北地方太平洋沖地震以降、その周辺で地震活動が活発になり、2013年2月の栃木県北部地震で地震回数は上がったが、その後低下した。火山性地震の発生回数は少なく、火山性微動は観測されていない。噴気も地殻変動も認められず、平成19年の噴火予報に変更はないという。

草津・白根
２００８．１０．０４撮影

草津・白根山は火山性地震が増加、地殻変動も認められ噴気ガスの成分も活発化を示す変化がみられるという。湯釜温度の上昇も見られたが7月以降は停滞しているらしい。6月3日に火口周辺警報を発し、噴火警戒レベルを２に引き上げた。要注意の火山だ。

気象庁は火山活動解説で噴火警報レベルに変更はないというが、週刊誌の記事を読むとそれぞれの専門家が、それぞれの理論（？）に基づき噴火の危険性を指摘している。

時々は気象庁の地震情報を見るが、これらの活火山の直下、周辺で地震が発生していることは分かるが発生経過を噴火と関連付けて考察することは素人にとってはなかなか難しい。

週刊現代（２０１４．１０．１８）によると、木村先生は富士宮の異常出水は「水噴火」だと言い、富士山噴火に関係するとみている。

それ以外に富士山周辺では大規模な林道崩壊、地下水の酸性化によるコンクリートよう壁の白色化、箱根山ではガスの噴出の広がり、草木の枯れが目立つという。

御嶽山の噴火も今回は水蒸気噴火だったが、近い将来マグマ水蒸気噴火、マグマ噴火へ移行する危険もあるというのだ。

御嶽山噴火が、3年前の東北地方太平洋沖地震によって始まった1000年ぶりの「大地動乱の時代」の幕開けなのだ（サンデー毎日　２０１４．１０．１９）。