科学的国防の常備軍設置の必要性：天変地異の非常時に寺田寅彦博士は提案する

 今、日本は酷暑のほかに線状降雨帯、巨大台風、大洪水で山崩れ、河川氾濫が多発、っ山間部は勿論に事、市街地でも被害が頻発している。その救助活動、復興に自衛隊の活動はテレビを通じて国民の目を引く。

道路が寸断され孤立した部落に自衛隊員は泥まびれになって生活必需品と情報収集に活動する。被災者を探すために列を作り棒で地面を突きながら探すシーンには頭が下がる。災害があればまず自衛隊に支援を申請するのが自治体の知事の仕事だ。

寺田寅彦博士は、日本のように天然の敵を四面に控えた国では、陸軍海軍のほかにもう一つ科学的国防の常備軍を設け、日常の研究と訓練に備えるのが当然ではないかと提案する。

現状を考えると、地震、火山噴火、異常気象などの研究機関は国にもあるし、大学でも付属研究所が研究、対策を研究している。ただ、縦割りの機関であって横割りではない。重大なテーマがあれば国に音頭を取って関係者を集め指針やガイドライン作りをやっている。

復興、支援は自衛隊のほかに警察、消防、ボランティアが活動している。自衛隊も陸上、海上、航空ごとに訓練などを行っているが、これを国防軍としてまとめることを考えたのか。

示唆に富む提案だ。

このほかにも、技術の質を見直し、各々の特性に合った設計、施工すべきだという。欧米から輸入した技術は勿論のこと、日本流に改良していくことが重要だ。

そして、市民一人一人が集中化、大型化、一極化ではなく、分散、小型、多様化の技術を積極的に取り入れることという。

これは大事なことだ。今、東京は高層マンションがん林立、一戸建ての集まっている地域に高層マンションを作り住民を収容している。しかし大型化することによって非常時に対応できるとは限らない。むしろ小型化しそれぞれが非常時に対応するやり方が重要ではないのか。

都市開発に災害の極小化を含めた検討が必要だ。