首都直下地震が近いのか。東京オリンピック開催もあって2020年の発生を警告する情報が多い。その根拠は今世紀が9世紀の貞観地震、富士山噴火など巨大地震、自然災害発生のパターンが酷似しているというのだ。
首都直下地震は発生確率からするといつおきても不思議ではないが、何が予兆かわからない。東京湾沿岸、千葉県北部など内陸型地震が多く発生しているのは確かだが、6月18日には山形県沖地震、24日には千葉県南東沖地震が発生した。M５．５、最大震度４で関東地方広く揺れた。
その後、週刊誌が横浜は首都直下地震、相模トラフ地震、南海トラフ地震で一番危険な都市と言うし、今週発売されたＦＲＩＤＡＹ（２０１９．７．１２）でも京大教授の鎌田先生が根拠を上げて「首都直下地震が2020年に起きる」と警告している。
昨年末にテレビ朝日が特集を組んで「緊急取材 首都直下地震の可能性」を2019、2020年かと言う。
鎌田先生のデータによると
平安時代 現代
越中・越後地震 863年 新潟県中越地方 新潟県中越地震 2004年
貞観地震 869年 宮城県沖 東日本大震災 2011年
相模・武蔵地震 878年 関東地方南部 首都直下地震？ 2020年？
仁和地震 887年 南海トラフ 南海トラフ地震 2030年？
これらの地震が６～9年おきに発生し、規則性があるのだ。だから首都直下地震は2020年、南海トラフ巨大地震は2030年と見ている。この南海地震については鎌田先生は別の調査である高知県の港での岸壁の沈降、上昇のデーターから2030年中頃を予測しているのだ。何かしら信頼性が上がった。
こういう過去の地震の発生周期から次に起きる地震の発生を予測する調査が多いが、ＧＰＳ測定で地盤の隆起、沈降の歪から地震の発生を警告している東大名誉教授で測地学の権威である村井先生が週刊ポストで「週刊ＭＥＧＡ地震予測」を出している。
6月26日の週刊ポストで次に発生しそうな最警戒ゾーンを明示し警告している。それによると一つは南海・東南海警戒ゾーンで高知から和歌山に至る場所で沈降が見られるという。1週間に７ｃｍの変動が記録されているのだ。2か所目は九州南部警戒ゾーンで宮崎から鹿児島南部に沈降が見られるというのだ。
地震発生周期も大事なデータだが、地震の発生は地盤の隆起、沈降でひずみがたまったところにタガが外れて地震が発生するのだから周期だけに頼ってはいけないのだ。
2020年は東京オリンピック、パラリンピックも開催さる。期間中は勿論だが開催前の危険もある。相当の混乱を招くだろう。都民や国民の生活を確保するのも大変なのに集まった選手たちをどうするのか。
必ず来るのであれば出来るだけユックリ参れ。
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