トランプ大統領「パリ協定」離脱：だったら人為説か自然変動説か追求したらどうか

自然変動と人為説での平均地上気温の比較
『ｂ』の方が実測値に近い
ＪＧＬ　２００７年５月１日

トランプ大統領がＧ７で対立した「パリ協定」を離脱すると言うニュースが流れた。だとしたら「アメリカ第一」を考えるのではなく、未だくすぶっている地球温暖化の要因が「人為説」か「自然現象説」かにとどめを割くべき研究に投資したらどうか。

そうでなければ、米国の古い産業や雇用の守るだけでは身勝手すぎないか。米国はＣＯ２排出量では中国（２８％）に継ぐ２番目の１６％だ。米国が離脱することにより地球温暖化対策は後退し、次に続く国も出てくるだろうから世界的規模での対応が崩れることになる。

最近の傾向で、気温上昇の観測値（黒太線）が停滞
「ハイエイタス」という停滞現象が発生
理由は海水の中層で水温上昇がある。ここで熱を回収か
しかし後１０年位で再び上昇するとみられている
ＪＧＬ　２０１４年８月１日

そもそもこの地球温暖化対策は、十分な研究、検証が成される前に政治家が飛びついた政治マターが先行したことで混乱を極めている。その都度、人為説支持派と自然現象主張派の論争になる。それに今、ＣＯ２排出量は増えているのに気温上昇は停滞しているので更に疑問が出ている。

更にこのＩＰＣＣの国際気候変動パネルはＣＯ２による温暖化効果の研究グループでＣＯ２や温暖化要因物質を考慮したコンピューター・シミュレーションで気温上昇との相関が見つかったと言うことで物理学的考察ｖｓ自然的考察で、物理学的考察が優位に立っているのが今の状況なのだ。

そして本当にＣＯ２削減が気温の上昇にどれぐらい影響しているのかを計算した研究者がいた。

ＩＰＣＣの研究では地球温暖化の９３％が人為説、その中でｃｏ２が５３％を占め、ＣＯ２の温暖化への寄与は４９％になる。そこで日本は排出量が５％、削減が６％とすると０．３％減り、ｃｏ２貢献度５０％を加味すると０．１５％の削減になる。これを気温への影響を考えると０．００４℃下がるというのだ。それに何兆円ものカネを使う（「本当の環境問題」池田清彦、養老孟司　新潮社２００８年３月）。

そこへアラスカ大教授で北極圏研究の世界的権威である赤祖父先生が、自然変動説を掲げ、ＩＰＣＣのレポートには重大な誤りがあると言い、地球温暖化のほとんどは地球の自然変動だと解説する。

先生曰くＣＯ２人為説も否定しないが、地球温暖化は自然変動５，ＣＯ２人為１の割合で自然変動とるべきだという。

 エネルギー・資源の
新春Ｅ－ＭＡＩＬ　討論

日本でも人為説ＶＳ自然変動説の論争に終止符を打とうと雑誌「エネルギー・資源」が新春ｅ－ｍａｉｌ討論、「地球温暖化：その科学的真実を問う」を実施した（２００８年１２月１８日）。

赤祖父先生、丸山東工大教授、草野海洋研究開発機構、江守国立環境研究所室長、伊藤横浜国立大教授が参戦した。文献類を入れれば結構なページ数になる貴重な資料だ。

しかし、それぞれ自分の研究分野からの主張で平行線、結論が出るはずはない。それほど難しい問題を含んでいるのだ。

その後、日本学術会議も公開討論会を開催したが、平行線だったようだ。

それだけこの地球温暖化問題は難しくスタート時点で各分野の研究者を調査をしなかった事に問題がある。

そこで、トランプ大統領は地球温暖化に関する研究の門を閉じようとしているが逆ではないか。もっとカネを出して人為説、自然変動説を研究し結論を出すべきではないか。そうしなければアメリカの勝手な政策として世界から批判が増すばかりだ。

トランプ【パリ協定】離脱決断を報じる民放テレビ情報番組
２０１７．６．１